【ダマされてる？】ズバリ判定、新車の商談で勧められる「メンテナンスパック」は得なのか損なのか ...

ほとんどの見積もりにメンテナンスパックが入ってる

販売店でクルマを購入しようとすると、必ずと言っていいほど見積もりに「メンテナンスパック」がふくまれます。

メンテナンスパックは、販売店ごとによってその内容は多少異なるものの、基本的には「6か月ごとの定期点検」「エンジンオイルやオイルフィルター、ワイパーラバーなどの消耗品交換」がふくまれており、プランによっては「車検時の各種点検および手続き」がセットになっている場合もあります。

一方、その価格は5～10万円程度と決して安いものではないことから、「メンテナンスパックって入るべきなの？」と感じるユーザーが多いのも事実です。

ただ、この問いに対する回答をインターネットで調べると「無駄だから入るべきではない」という否定的なものが少なくありません。

実際のところ、メンテナンスパックには入るべきではないのでしょうか？

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「専門家」がメンテナンスパックに加入しない理由

この点について、ある専門家は次のように話します。

「結論から言えば、私はメンテナンスパックには加入しません。

なぜなら、私はそれなりにクルマに関する知識があるので、必要なメンテナンスは自分自身でおこなうか、より安価な場所を自分で見つけることができるからです。

実際、慣れている人にとっては、エンジンオイルの交換は決して難しい作業ではありませんし、カー用品店やインターネットなどで自分のクルマにあったエンジンオイルを調達することも簡単です。

そういう人から見れば、メンテナンスパックに加入するのは『馬鹿らしい』とさえ思うかもしれません。

おそらく、メンテナンスパックに否定的な人の多くはクルマの知識があり、自分自身でメンテナンスができるような人なのでしょう。

しかし、すべての人がそうであるわけではありません。

クルマのメンテナンスについてあまり詳しくなかったり、自分自身で調べたりすることがストレスになるような人であれば、メンテナンスパックに加入するメリットは十分にあると思います。

もちろん、その金額には一定の手数料がふくまれる分、自分自身でメンテナンスをおこなうよりは多少割高になると思います。ただ、クルマに関する手間を最小化できると思えば、無駄なコストということはありません」

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メンテナンスパックの「隠れたメリット」とは

一方、メンテナンスパックへの加入には「隠れたメリット」があると言います。

「メンテナンスパックの大きな役割のひとつが『販売店との関係構築』です。

新車を購入した販売店と向こう数年にわたって定期的にコミュニケーションをとることになるため、愛車の整備や点検に関する話をはじめ、クルマに関するさまざまな相談がしやすくなります。

もちろん、メンテナンスパックに加入していなくても販売店で整備や点検をおこなうことは可能ですが、単発の相談では的確なアドバイスを得ることは難しく、また、割引などのサービスも期待できません。

また、同じ販売店で継続的にメンテナンスを受けることにより、その販売店が愛車の状態をよく知ることができるため、下取りの価格も有利に働くことが多いと言われています。

場合によっては、メンテナンスパックの費用を取り返すこともできると思います。

ただ、やはりクルマについての知識がある人にとってはメリットを感じにくいのも事実です。

そういった意味では、メンテナンスパックに加入するかどうかは、自分自身にクルマの知識がある、もしくはそういった人が近しいところにいるかどうかが、大きなポイントになるかもしれません」

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販売店がメンテナンスパックを勧める本当のねらい

そもそも、なぜメンテナンスパックというものが登場したのでしょうか？

ある専門家は「そこには販売店の抱える課題と危機感が大きく関わっている」としたうえで、次のように続けます。

「販売店にとって、整備や点検で得られる利益は決して少なくありません。

特に、少子高齢化によって日本全体の市場が縮小することが確実となっている現状では『新車を売る』ことよりも『新車を売ったあと』のほうが重要とさえ言えます。

一方、近年ではガソリンスタンドやカー用品店などでも整備や点検、車検ができますし、インターネットで調べれば簡単なメンテナンスは自分自身でもおこなえます。

そうしたなかで、顧客との関係をつなぎとめることのできるメンテナンスパックという商品は、販売店にとってもメリットが少なくありません。

言い換えれば、メンテナンスパックそのもので儲けるというよりも、顧客をつなぎとめることが販売店の本当のねらいというわけです。

そのため、メンテナンスパックはその内容に対して割安な価格設定となっていることがほとんどです。

こうした販売店側の事情も理解したうえで、加入するかどうかを判断するのがおすすめです」

（終わり）

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